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2018年3月20日 (火)

洗脳が解け始めた日本社会 (5)モリカケは「安倍降ろし」の茶番に過ぎない

 

このブログでは、森友・加計(モリカケ)の件について全く触れませんでした。

どうしてそんな騒ぎになるのだろうと、不思議に思っていたからです。

ネットではほぼ1年前に材料が出そろっていました。

もはや騙される人はテレビを信じている人ぐらいしかいないのに、マスメディアや野党はまだ騒ぐつもりでしょうか。

 

そもそもの発端は、安倍首相が

「この件で私や妻が関与したというのなら、辞職します」

と啖呵を切ったことでした。

これが安倍さんが仕掛けた、壮大な釣り針だったのかはわかりません。

それでも「安倍を引きずり降ろせ!」と上の方から命令されていながら、結果を出せていなかったマスメディアや野党は色めき立ちました。

 

「よし!関係あることが証明できれば安倍は辞任するんだな!」

 

しかしいくら掘り下げても、安倍夫妻が口利きをしたという事実は出て来ません。

籠池メールやら財務省文書などを掘っても、「籠池夫妻が安倍夫妻の名前を勝手に使った」というだけ。

むしろ民主党時代になっていきなり補助金が出たとか、隣の野田中央公園は14億2千万円がたった2千万円なったとか、野党側の関与の方が明るみになってきたのです。

「これ以上掘ったら野党の方がヤバイ」という話はさんざん出ていました。

それなのに得意満面で追及を続けたり、国会で審議しろと言っておいてボイコットしたり、野党がやっていることは支離滅裂です。

それもそのはず。彼らは「安倍を降ろせ!」という命令に従っているだけで、自分では何も考えていないのです。

 

それを誰が命令しているのか、あえてここでは言いません。

ヒントとしては、米国で全く同じ構図の「トランプ降ろし」が続いることを挙げておきます。

トランプ大統領とロシアの癒着が問題とされますが、クリントン夫妻と中国の癒着を問題にするメディアはありません。

トランプ-安倍コンビの政策によって追い詰められている人々が、彼らを引きずり降ろそうと躍起になっているのです。

 

今週に入ってからマスメディアは、安倍政権の支持率が下がったと大騒ぎしています。

電波オークション
など、メディア利権を崩す動きをしたことが「安倍降ろし運動」に拍車をかけたのでしょう。

しかし実際に選挙をやってみれば、自民が勝つはず。

マスメディアが報じる支持率低下を信じて「民意を問え!」と要求し、野党が選挙で大爆死したら「解散の大義がない」と文句を言った前回の選挙は記憶に新しいところです。

だからこそ「安倍の次」を執拗に特集し、「自主的に退陣」するよう圧力をかけているのです。

 

外国の工作機関と化し、自国政府の足を引っ張り続けるマスメディアは日本だけに限ったことではありません。

フェイクニュースばかりなので、見る気が失せてしまいます。

しかし、その報道を信じる人は少数派になってきました。

だからこそ安倍首相やトランプ大統領が誕生したのです。

 

外国勢力やマスメディアによってかけられていた「洗脳」が解け始めた日本社会。

時が経つにつれ、その傾向はさらに顕著になるはず。

問題は、それまでに先進国が乗っ取られずにいられるかどうかです。

(終)


 

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